企業情報

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役員紹介

EXECUTIVE

代表取締役パートナー
山本 礼二郎の人物画像

ロンドン滞在中に企業買収/MBO/LBOファイナンスを多数手懸け、多国籍企業破綻案件とLBOリストラクチャリング案件のワークアウトや不良債権市場売却も多数担当。帰国後はクロスボーダーM&Aを担当。海外金融子会社の売却、 電気機器メーカー・製薬会社の子会社の売却、英国半導体検査装置メーカーによる日本の同業企業の買収などを成約した。担当した業種には、電気機器、半導体、自動車部品、アパレル、製薬、食品、流通がある。

ユニゾン・キャピタルにて、プライベートエクイティー分野における日本の草分けとしてバイアウト・ファンドを成功させた。従事した第1号ファンドの投資先は、オリエント信販（消費者金融）、マインマート（小売：JASDAQ）、 キリウ（自動車部品：東証2）、アスキー/エンターブレイン（出版：JASDAQ）、東ハト（食品）、タクミックSP（プラスチック成型）、ドラッグイレブン（小売）。主に、投資に到るM&Aとファイナンシングのパッケージング、そして、経営体勢の相談、投資後の事業・子会社の分離売却やロールアップ戦略上の買収などを担当。投資先各社の非常勤取締役やファンドの投資委員会メンバーにも就任した。TOB、株式交換、squeeze-out、 公開企業のgoing privateなど日本初のスキームにもプリンシパルとして設計・実行にあたったほか、M&Aに関わる幅広い分野に実践経験を有す。年間数百件にも及ぶ多数の業種のM&A案件の主要ソーシング窓口となって、ストラクチャリング・交渉・ファイナンスアレンジを担当した。

GCA株式会社では、2005年に過去最大のMBO案件であるワールドMBO非公開化をストラクチャリングし大規模なアドバイザリーチームをリードした。

略歴

  • 一橋大学経済学部卒 MBA（ウォートン）及び、MA（ローダー・インスティテュート）取得
  • 1990年ATカーニー（シカゴ）勤務
  • 1991年ロンドンにてストラクチャード・ファイナンスに従事
  • 1998年帰国、さくら銀行企業情報部（現 SMBCグループ）において、グループヘッドとしてクロスボーダーのM&Aを担当
  • 2000年ユニゾン・キャピタルに参加
  • 2004年4月GCA株式会社取締役パートナー就任
  • 2005年10月株式会社メザニン代表取締役就任
  • 2007年9月当社代表取締役パートナー就任(現任)

著書

 「バイアウト」(共著、日本経済新聞出版社)

その他

 一橋大学大学院国際企業戦略研究科・早稲田大学他にてM&A・バイアウトに関するセミナーも多数担当

取締役パートナー
辺見 芳弘の人物画像

商社での日米10年間の勤務経験を礎に、経営戦略コンサルティング会社パートナーとしての幅広い業界・プロジェクト経験と、２つの企業の経営トップとしての実際の企業変革の実践という、多岐に渡る経営経験を併せ持つ。

三井物産では、化学品部門で国内営業業務を担当した後に、米国三井物産で投資総括業務を担当。三井化学、豊田合成、ユニオン･カーバイド、東洋インキ等との米国・カナダでのＪＶ設立、経営管理を担当した。

ボストンコンサルティンググループでは、東京及びシカゴ事務所で食品、アパレル、流通、医薬品、産業財（化学、セメント）、物流、ＩＴ等の業界を中心に戦略、組織、マーケティング、営業、ＳＣＭ、人事、（外資系企業の）日本進出、（日本企業の）グローバル展開、等多岐に渡るプロジェクトを担当した。

アディダスジャパンでは、日本人トップとして日本法人の設立に参画し、会社をゼロから構築、新しいマーケティング・営業戦略、商品調達・物流、組織・企業文化、人事制度、新規事業等の企画・実行に携わった。1998年の設立以降、同社は日本でのブランドイメージを飛躍的に向上、2006年現在、年商は1000億円を超えている。

東ハトでは代表取締役社長として、企業イメージ・ブランドイメージの刷新、ヒット商品の開発、経営システムの構築、企業文化の改革、マネジメント人材育成を推進し、民事再生法適用の同社の再生を３年間で完了し、企業価値の大幅向上に貢献した。

略歴

  • 慶應義塾大学商学部卒 ハーバード大学ＭＢＡ（経営学大学院修士）
  • 1980年三井物産入社
  • 1990年ボストンコンサルティンググループ入社
  • 1998年同社パートナー選任
  • 1998年アディダスジャパン入社、2001年から副社長
  • 2004年東ハト代表取締役社長就任
  • 2007年9月当社取締役パートナー就任(現任)

著書

 「“擦り合わせ”思考力」(PHPビジネス新書)

その他履歴

（社）経済同友会 新規事業委員会副委員長、経営大学院等で経営戦略、企業再生、スポーツマーケティング、ブランド戦略、等に関するセミナー、講演も多数実施。

取締役パートナー
水谷 謙作の人物画像

総合商社・投資銀行・独立系M&Aアドバイザリーファーム・独立系メザニン・ファンドにおいて、一貫して投資銀行業務に従事した経験を持つ。当社創業前は、日本初の独立系大型メザニン専門ファンドにおいて投融資業務、それ以前は総合商社／投資銀行／独立系M&Aアドバイザリーファームにおいて国内外M&Aアドバイザリー業務、それ以前は総合商社において資源案件投資等に従事。

当社創業後は、BPS、APAMAN、ファイベスト、TBIホールディングス、信和、QBネットホールディングス、コンヴァノ、大泉製作所、ダイレクトマーケティングミックス、ビッグツリーテクノロジー＆コンサルティング、日東エフシー、T-Garden、キタムラ・ホールディングス等を担当し、複数社の取締役を兼務。

略歴

  • 慶應義塾大学理工学部卒
  • 慶應義塾大学大学院理工学研究科修了（工学修士）
  • 一橋大学大学院国際企業戦略研究科修了（経営修士「金融戦略MBA」）
  • 1998年三菱商事株式会社入社
    機械グループプラントプロジェクト本部にて発展途上国向プロジェクトファイナンス・ECAファイナンスを利用したプラント輸出業務、資源案件への投資、ODA業務等を担当
  • 2003年同社金融事業本部M&Aユニットにて社内外顧客向け国内・クロスボーダー案件のM&Aアドバイザリー業務を担当
  • 2005年モルガン・スタンレー証券会社入社
    投資銀行本部M&Aアドバイザリー部にて国内・クロスボーダー大型案件のM&Aアドバイザリー業務を担当
  • 2006年GCA株式会社入社
    国内大型案件のM&Aアドバイザリー業務を担当
  • 2006年株式会社メザニン出向
    ファンドレイズ業務、メザニン投資業務を担当
  • 2007年12月当社取締役パートナー就任(現任)

その他

<論文>

    • 「敵対的買収ターゲット企業の財務的特徴」―敵対的買収者出現による資本市場への影響― 『証券アナリストジャーナル』2006年12月号
    • 「メザニン・ファイナンスの一般論」 バイアウト年鑑2007 JBORI

 <セミナー・講師等>

    •  「メザニン・ファイナンスの投資実務」／「ファンドレイズ業務における留意点」 於 金融財務研究会、大学・大学院講義等多数

取締役パートナー
早瀬 真紀子の人物画像

国内大手銀行のM&Aアドバイザリーのクロスボーダーチームにて、重機・ハイテク業界の国内外のクライアントの子会社売却、事業部買収、会社再生などを手がけた。その後、米系コンサルティング会社の国内・海外オフィスで消費財、金融、ハイテク、自動車業界の戦略立案、新規事業開発、業務効率化プロジェクトなどに携わる。創業後まもないインテグラルに参画。

略歴

  • 東京大学法学部卒、ハーバード大学MBA（経営学修士）
  • 1997年さくら銀行（現 三井住友銀行）入行、2000年に投資銀行部門である大和証券SMBC（当時）へ転籍
  • 2005年マッキンゼー・アンド・カンパニー 入社
  • 2007年12月当社参画
  • 2020年1月パートナー就任
  • 2024年3月取締役パートナー就任(現任)

著書

    •  「続・事業再生とバイアウト」 中央経済社 2018年刊（寄稿）

社外取締役
竹内 弘高の人物画像

専門分野は競争戦略、識経営、マーケティング（新製品開発）、インターナショナル・ビジネスなど。東京とサンフランシスコのマッキャン・エリクソンでのアカウント・サービス及びマーケティング・リサーチ、またマッキンゼ－・アンド・カンパニーにおけるマネジメント・コンサルティングなどの実務経験も有する。

1993年10月のBusiness Week誌では、「社内教育プログラムの講師として世界でトップ10に入る経営大学院教授の一人」と紹介され、1996年4月のFortune誌では「これからの日本でパワーを持つことになるグローバルな視野を持った若い世代の知的リーダー」と紹介される。また、ダボス会議のような国際会議にスピーカーとして数多く出席。

略歴

  • 国際基督教大学卒、カリフォルニア大学バークレー校MBA、博士号取得
  • 1976年ハーバード大学経営大学院講師、助教授
  • 1983年一橋大学商学部助教授
  • 1987年一橋大学商学部教授
  • 1989年ハーバード・ビジネス・スクール客員教授
  • 1998年一橋大学大学院国際企業戦略研究科長
  • 2008年4当社社外取締役就任
  • 2010年4月一橋大学名誉教授
  • 2010年7月ハーバード大学経営大学院(ハーバード・ビジネス・スクール)教授

その他

主な著書に「ベスト・プラクティス革命」、共著に「企業の自己革新：カオスと想像のマネジメント」「異質のマネジメント」「The Knowledge-Creating Company」「知識創造企業」｢Can Japan Compete?｣「日本の競争戦略」「マーケティング革新の時代（ 全四巻） 」「Hitotsubashi on KnowledgeManagement」「Extreme Toyota」「トヨタの知識創造経営」などがある。野中郁次郎氏と書いた「The Knowledge-Creating Company」は1995年度の全米出版協会のベスト・ブック・オブ・ザ・イヤー賞（経営分野）を受賞。

社外取締役
冨田 勝の人物画像

慶應義塾大学 名誉教授
一般社団法人 鶴岡サイエンスパーク 代表理事

1957年東京生まれ。慶應大学工学部卒業後、米カーネギーメロン大学に留学し、コンピュータ科学部で修士課程（1983）と博士課程（1985）修了。その後、カーネギーメロン大学助手、助教授、准教授、同大学自動翻訳研究所副所長 歴任。1990年より慶應義塾大学環境情報学部助教授、教授、学部長、先端生命科学研究所所長を歴任。

慶應鶴岡発ベンチャー企業「ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ（株）」を創業し、2013年東証マザーズ上場。人工タンパク質素材の「スパイバー（株）」社外取締役。唾液でがん検査の「サリバテック社」、便検査で腸内環境評価の「メタジェン」など、計10社の慶應鶴岡発ベンチャーを創業または創業支援。

受賞歴

米国National Science Foundation大統領奨励賞（1988）、日本 IBM 科学賞（2002）、科学技術政策担当大臣賞（2004）、文部科学大臣表彰科学技術賞（2007）、 International Society of Metabolomics功労賞（2009）、福澤賞（2009）、大学発ベンチャー表彰特別賞（2014）、Audi Innovation Award（2016）、鶴岡市市政功労者（2016）、国際メタボローム学会終身名誉フェロー（2017）、山形県特別功労賞（2017）、第68回河北文化賞（2019）、第5回バイオインダストリー大賞（2021）、第27回安藤百福賞大賞（2023）、鶴岡市名誉市民（2023）などを受賞。

取得学位

Ph.D （CMU 1985人工知能）、工学博士（京都大学1994電気工学）、医学博士（慶應義塾大学 1998 分子生物学）、政策メディア博士（慶應義塾大学 2019 地方政策学）

社外取締役（監査等委員）
櫛田 正昭の人物画像

略歴

  • 東京大学法学部卒
  • 1966年日本興業銀行入行
    福岡支店、人事部、アジア開発銀行出向、証券部、ロンドン支店、国際営業部等
  • 1995年横浜ゴム株式会社入社
    取締役購買担当、国際事業企画部長、MB企画本部長、米国子会社社長・会長等
  • 2000年同社常任監査役
  • 2007年同社顧問
  • 2008年3月当社常勤監査役就任
  • 2024年3月同社社外取締役(常勤監査等委員)(現任)

社外取締役（監査等委員）
三橋 優隆の人物画像

公認会計士 三橋総合事務所代表
サステナブルバリューアドバイザリー株式会社 代表取締役

略歴

  • 慶応大学経済学部卒
  • 2008年4月PwCあらた有限責任監査法人 パートナー
  • 2010年1月プライスウォーターハウスクーパース 代表取締役副社長
  • 2012年7月PwCサステナビリティ合同会社 代表執行役
  • 2019年5月サステナブルバリューアドバイザリー株式会社 代表取締役(現任)
  • 2019年6月富士フイルムホールディングス株式会社 社外監査役(現任)
  • 2020年2月スカイマーク株式会社 社外取締役(現任)
  • 2020年3月日本ペイントホールディングス株式会社 社外取締役(現任)

著書

    • 「財務デューディリジェンスの実務」(共著、中央経済社出版)
    • 「Future of Japan～成長への処方箋」(監修、PwC Japan)
    • 「日本企業のグローバル化に関する共同研究」(慶応義塾大学大学院清水勝彦教授との共同研究)

社外取締役（監査等委員）
菊地 伸の人物画像

弁護士 / 外苑法律事務所 パートナー

略歴

  • 東京大学法学部卒
  • 1982年自治省（現総務省）入省（～1987年）
  • 1989年弁護士登録（第41期）・第二東京弁護士会所属
    森綜合法律事務所（現 森・濱田松本法律事務所）入所
  • 1994年ハーバード大学ロースクール（LL.M.）卒、米国ニューヨーク市Paul Weiss法律事務所に出向（～1994年末）
  • 1997年森綜合法律事務所（現 森・濱田松本法律事務所）パートナー
  • 1998年日比谷パーク法律事務所設立パートナー
  • 2004年森・濱田松本法律事務所パートナー（～2020年）
  • 2005年日本商工会議所経済法規専門委員会専門委員（現任）
  • 2005年株式会社ジャフコ社外監査役（～2013年）
  • 2010年東京大学大学院法学政治学研究科 客員教授（～2013年）
  • 2020年外苑法律事務所パートナー(現任)
  • 2020年株式会社ＮＴＴドコモ社外取締役（現任）
  • 2022年株式会社博報堂ＤＹホールディングス社外監査役（現任）
  • 2025年当社 社外取締役（現任）